医学的エビデンスに基づき、産学連携を推進する〜藤田卓仙・慶應義塾大学医学部特任助教

昨今、世の中に溢れる玉石混交の健康情報。科学的裏付けのないものまでが「常識」として扱われ、正しい理解のないまま利用されている現状が問題視されている。これらの課題を解決すべく、法律と医学という2つの分野の架け橋として、医療政策学・医事法学・医療経済学・医療情報学といった複合的な視点から学際的な研究を行なうのが、慶應義塾大学医学部の藤田卓仙特任助教だ。大学のもつリソースを最大限活用し、健康医療情報を科学的に正しく、わかりやすく伝えるための基盤を、医学側から産業界にアプローチしながら進める藤田氏に、いま医療が果たすべき責任と為すべき行動について伺った。

医学的エビデンスに基づいたものを、世の中に普及させる

Q:現在の活動について、具体的に教えてください。

慶應大学での研究について現状をまとめると、（1）企業から依頼された産学連携を進めること、（2）研究に基づいたヘルスケアサービスの展開を行なうこと、（3）それらの基盤となる人材育成や組織作り、の3点に尽力しています。

私はヘルスケア産業における大学の役割として、医学サイドから実証研究を進めてエビデンスをはっきりさせるというものがあると考えています。

世の中に怪しげなヘルスケア商品・サービスがはびこっている現状がある中で、単に「怪しいから」という理由にとどまらず、きちんとした分析に基づいて良いものは良い、悪いものは悪い、という両面から判断していくということです。

こうした問題意識から、医学的エビデンスに基づいたものを世の中に普及させる、そのための仕組みが必要だと考えました。そこで立ち上げたのが、K-PHI（慶應義塾ヘルスケア産業プラットフォーム、KEIO University Platform for Healthcare Industries）です。

慶應のようなブランド力がある大学だと企業からも信頼は厚く、例えば「慶應医学部認定マークを付けたら、商品の価値が上がるのではないか」という意見が出されます。100周年記念で慶應医学部印の健康グッズを出してもいいのかもしれませんが、そこにはエビデンスがなくてはいけません。エビデンスもなく安易に認定マークを発行しては、巷に出ている「怪しい」ものと変わらないものになってしまい、せっかくのブランドを毀損することになりかねません。

広い領域である「ヘルスケア」におけるエビデンスにも様々あります。病院での治療では病気がどのくらい治るかに関するエビデンスが求められますし、治療済みの人でも会社ではどれくらい働けるのかに関するエビデンスが求められます。あるいはQOL（生活の質）という観点もあります。それぞれのターゲットが何を求めているかを見極めることが大切です。

K-PHIは、病院における医療や介護といったハードコアの領域だけでなく、それらを取り巻く食事や運動、メンタルヘルス、旅行や住宅など、広い領域におけるヘルスケアの産学連携を、大学がエビデンスを示せるような共同研究を通じて進めていく窓口です。そのうち、医療情報を扱う分野が私の専門分野の一つになります。

医療においては怪我や病気で失われたものを取り戻すことに注力しますが、今後はそれに留まらず、失われた状態でも器具などを活用し通常の生活を送れる状態を作り出したり、全てが戻らなくても怪我や病気を抱えているよりは良い状態をキープしたりする取り組みが盛んになっていくでしょう。その取り組みをするには、人々の具体的なステータスや健康における指標をはっきりさせること、そして何を目標にして何を増強したいのかどうしたいのかをはっきりさせる必要があります。

例えば運動領域において行った実証研究が、「ピラティス」の評価です。ピラティスでは「痩せたい」という目標がありますが、その「痩せたい」とは体重を減らすことなのか、体脂肪を減らすことなのか、または腹筋を割りたいのか、人によって違っています。それをはっきりさせなければいけません。「インナーマッスルが鍛えられる」「心が安らぐ」といった謳い文句があったとしても、インナーマッスルとは具体的にどの筋肉を指すのか、普通の筋トレと比べてどれくらいの効果があるのか、鍛えることによってどのような心理学的あるいは精神医学的な効果があるのか。こうした視点から突っ込みを入れ、実証研究を進めていくことが必要です。実際に研究を行なってみると、言っている通りの部分もある一方、思い込みの部分もあります。こういった実験の数を拡大し大規模にしていけばより高度な評価ができると思いますので、そのための予算とのバランスを見ていくことが必要です。

食品であれば、特定保健用食品（トクホ）として認める制度や、それよりも予算やハードルが緩やかな機能性食品という制度があります。いずれにせよ、食品に入っている成分に関して科学的担保がされているということです。
一方でピラティスなどのサービスになると、標準化されたサービスを提供すること自体が困難です。トレーナー資格や施設条件の設定なども必要になってきます。そもそもサービス提供する段階からきちんとしたものを作った上で、サービスの品質を評価した高品質サービス認証制度を大学として作っていきたいと考えています。

さて、ピラティスの例は企業からの受注で行なっていますが、慶應医学部の先生方が積極的に取り組む産学連携もあり、医者発信で企業と組む、あるいは単独で事業化を行なうプロジェクトがいくつかあります。

例えば精神科には、KEAP（KEIO Employee Assistance Program）というメンタルヘルス不調者の職場復帰支援プログラムがあります。昨今、鬱のために会社を休職する方が多くいますが、彼らが職場に復帰した際に本当に治っているのか、今まで通り仕事を任せていいのか、産業医を含めた企業側から見て判断しかねるという課題があります。

特にメンタルヘルスの場合、病気が一応の回復をしたといっても、仕事をそれまで通り行えるようになるためには、継続的なコーチングが必要になってきます。企業としても、腫れ物のような扱いをせざるを得なくなります。そのため、従来生産していた仕事量の2割しか任せられなくても仕方ないとみなされたり、周りがそのぶん余計な仕事をすることが必要になったりします。これは会社としては明らかに損失となります。

そこで、治療の先にある仕事のストレスがかかっても平気か否かについて、精神科医や臨床心理士が企業の人事部と組んで診ていく取り組みをしています。これは実際にメーカーや銀行で実施し成果も出たので、今後新たなビジネスにしていけないか検討しているところです。

このように、大学には知的なノウハウが様々蓄えられているので、それをうまく社会に還元していきたいと考えています。私は法律や政策の分野に携わる人間ですので、事例を調べた上で法律的観点から問題がないか確認したり、あるいは政策動向をふまえて研究を支援する、といったことも行なっています。

医療情報を収集・保護し、活用する

Q:医療情報の取り扱いの重要性を主張されていますが、医療情報とは具体的に何を指しますか。

ヘルスケア領域においては、人々の具体的なステータスや健康における指標をきちんとデータ化した上で、そのデータに基づいて選んだサービスや商品の効果がどのようなものであるのかがわかるようにすることが大事です。医療の世界には、外科手術における評価など医療の品質を評価する仕組みができてきていますが、それ以外は仕組みがないからみんな好き勝手にやっている状態であり、イメージだけでヘルスケア商品の効果を語る企業も多くあります。しかし、裏付けのある事実に基づかなければ、消費者にとっての安心安全は確保されないうえ、消費者が望む効果も得られないのではないかと考えます。

医学的に裏付けされた商品やサービスを生み出すには、エビデンスとなりうるデータであるところの医療情報を収集し評価する必要があります。一方でそうした情報は機微性が高いので、プライバシーをしっかり保護しなければいけません。

国側でもいわゆる「次世代医療基盤法」など、さまざまな政策が動いています。慶應でも、まずは病院で扱う様々なデータを集める仕組みを作ること、また、基礎医学研究を臨床に繋げられるように、分子レベル細胞レベルの研究のデータを全て含めたデータベースを作っていきたいという話も出ています。この話は、JSTのCOI-T事業（革新的イノベーション創出プログラム）「健康長寿の世界標準を創出するシステム医学・医療拠点」として検討が進められておりました。また、これらのデータや病院のデータを合わせたようなデータベースを作り、AIを使いながらデータを利活用できる仕組みを作って、将来的には健康促進アプリ等に展開していくことができればといった話もあります。

こうした取り組みを達成するにも、まずはデータを現場の負担が少ない形で確実に集めることが重要です。病院内のデータの標準化や、研究目的での検体の利用の仕組みづくりの推進であったり、システム医療研究開発センターという情報システムに関する研究の拠点を作ったりもしました。また、2017年4月には医療分野でのAI研究の推進をめざしたメディカルAIセンターも立ち上がりました。

僕自身は2014年から、ゲノム情報などを中心とした医療ビッグデータをどのように整備したら本当に使える状態になるのか、それらセンシティブな情報のプライバシーが保護されるのか、また患者さん本人に利益を還元する仕組みはどのように作れるのかに関する研究をしています。患者さん本人が医療等ID等も利用して、患者さん本人の健康情報を常に確認できるような仕組みも必要です。

2015年に個人情報保護法が改正となりましたが、改正時には医療や医学を意識しないまま議論が進んでしまい医療の立場からの意見があまり取り入れることができませんでした。結局、法律をそのまま適用すると医者や医学研究者にとってデータを扱いづらい状況になってしまったため、研究倫理指針や厚生省ガイドラインに基づき、無理やり今まで通りデータを扱える状況にしたのですが、明らかに法律の解釈を超えており法に違反している状態です。これを改善していくのが、今後の大きな研究テーマであり、政策的な課題でもあります。

Q:上記の制度的なもの以外に、課題として感じていることはありますか？

現在、慶應義塾精神・神経科学教室では、うつ病・認知症を自動で重症度判定する医療機器の開発をしています。表情や声や動き、日常生活など様々なデータをAIに機械学習させ、そこから自動でうつ病や認知症の重度を測る仕組みです。こちらも産学連携で様々な企業が関わっており、病気の重さを診る際に必要なデータの選定、活用方法について調査しているところです。

私は、特に倫理的・法的観点からこの取り組みに関わっており、プライバシーが守られるようなデータ収集方法、医療機器としての位置づけや知財、こうした機器が普及した際の差別防止などの課題に関して検討しています。

一番の壁は、精神科の先生方にこのような機械を受け入れる余地があるか否かというところですね。自分の診断に誇りを持つ先生の中には、診断する機械そのものが信用に値するか否か懐疑的な方が多いのは事実です。医療におけるAIの活用に向けた研究は昔から活発に行なわれていますが、第二次AIブーム期にもいくつか開発されたシステムは臨床での使用には至りませんでした。

法律的にはAIが誤診した時の責任の所在をどうするのか、倫理的にはそもそも医師ではなく機械が人間の病気を診断していいのかといった懸念点があったこと、そして何より専門家たちがシステム自体を受け入れなかったという三点が、普及しなかった主な原因です。ですから、まずは彼らを説得できるだけのデータを集めてエビデンスを提示する必要があります。まずは専門家コミュニティが納得してから、社会が受け入れる仕組みを作っていかなければと考えます。また、AIや機械が診断を自律的に行うのではなく、あくまで医師の診断の補助を行なうツールであること、というのも重要なポイントではないかと考えています。

こうした、AIであったり、遠隔医療であったり、新しい技術を社会に展開していくにあたっては、研究の倫理をきちんと守って研究を行ない、効果に関するエビデンスをしっかりと集めてそれを示し、専門家を含めた社会全体のコンセンサスを構築し、従来の法律解釈ではそうして得られたコンセンサスに対応できない部分があれば、新規立法も含めた法的対応を行なう、といったことをしていく必要があると思います。

医学部卒業後、医療政策の道へ

Q:現在の研究に至る経緯についてお聞かせください。

2006年、東京大学医学部を卒業し医師免許を取得しましたが、医者の道には進まず他の道を志しました。
医学部に入る前、慶應義塾大学の法学部におりました。高校生の頃に、現参議院議員である古川俊治先生が医者兼弁護士として活躍する姿をテレビで見て憧れを持ったからです。それをきっかけに、当時から医療に関する法律や政策に携わることをやりたいと考えていました。

私が大学3年生だった2003年から、東大医学部の高本眞一教授、先端研の玉井克哉教授や黒川清先生らを中心に文理融合での医療政策のセンターを作る構想があり、その一環として医学部生向けの医療政策のコース（医療政策クラークシップ）が2004年から開かれました。そこに参加したのがきっかけとなり、同年から始まった「医療政策人材養成講座」に近藤正晃ジェームス先生らとともに関わることとなり、患者の声を政策に反映するための活動に感銘を受けました。

東京大学でのこれらの活動と並行して、黒川先生は2004年に医療政策のシンクタンクである、NPO法人日本政策医療機構を立ち上げられました。理事長に黒川先生、事務局長に近藤先生が就任し、私も東大医学部の学生時代からインターン生として手伝っていた流れもあり、そのまま卒業後も医者にならずに医療政策の道に進むこととなりました。ちょうど社会的にも小松秀樹先生が『医療崩壊』を書かれたことに象徴されるように、医療界としては厳しい状況があり、それを政策の面から何とか変えられないか、という想いもあってのことでした。

Q：NPO法人では、どんな活動をしていたのでしょうか？

私の医療政策の研究のスタート地点の一つになるのですが、当時黒川先生が代表でやっていた厚労科研「健やか親子21を推進するための多機関協働による課題解決型アプローチと評価に関する研究」というものがあります。2000年から始まった「健康日本21」という健康増進の取り組みの関連で、「健やか親子21」というのがあって、母子の健康増進を行おう、というものなのですが、自治体や学校以外も含めた複数機関が共同で10代の望まない妊娠・中絶や性感染症を防いでいくための政策研究を、黒川先生や近藤先生らとともに行ないました。

全国調査を行ない、どの層に性行動や性感染症のリスクがあり、望まない妊娠・中絶を引き起こしているか、それを分析し、地域ごとの差異や具体的な要因を調べていました。データに基づいた政策に関する研究ということになります。近藤先生はマッキンゼーアンドカンパニーのご出身であり、その後日本ツイッター社の社長も務めた方です。彼にいろいろ教わりながら、他にも再生医療や女性医療に関する政策研究をしたり、世論調査や政策提言を行なったり、社会的な様々な活動をしていました。

しかしながら、それらがどのくらいサイエンティフィックであったかということについては、私自身の力不足もあり、まだまだ改善の余地があったと思います。

私は、医者の道には進みませんでしたが、とある縁からNPO法人での活動の傍ら、京都大学の研究室で基礎医学の研究もしており、科学的なものの見方の大切さを学んできました。医療政策に関しては、政策そのものがあまりエビデンスベースで作られていないという背景ゆえに、サイエンスにするには一般的な政治学や法律学よりも難しい部分があります。一方で、単に研究していればよいわけではなく、政策として時宜にかなった形でダイナミックに動かしていく必要があります。

Q:サイエンティフィックな手法とは言えないが、やっていかなければならないという現状があるということですね。

そうです。データがないよりはましなのは間違いありませんが、特にメディアにおいては、データの収集方法や結果の解釈の仕方によって、恣意的な内容が出されることもあります。

では私の研究がサイエンティフィックなのかと問われれば、それは現在もなかなかの課題として感じています。ともあれ、NPO法人で政策を作っていくにあたっては、これが本当の正しい答えなのかをもっと突き詰めて知りたかったこと、どのような政策の作り方があるのかを違う角度から考えたかったことから、2008年から東大のロースクールに通い、また法律を勉強し始めました。

そして、ロースクール卒業の2011年、東日本大震災もあり、90歳を超えた祖母のもとでこれからどうしようか考えあぐねていたところお声かけいただいたのが、産学連携に関する研究を手伝ってくれる人を探していた慶應義塾大学医学部でした。「2017年に迎える100周年に向けて、慶應医学部でも新しい取り組みをしたい」と、医学部長である末松先生らが考えておられたのですが、その一つが「ヘルスケアにおける産学連携の推進」でした。

怪しいヘルスケア商品・サービスが溢れている世の中で、もっと積極的に医学部が関わることでそれらをアカデミックに評価する仕組みを作りたいということで、非常に興味を持ち参加しました。それが、K-PHIです。いまでもK-PHIの活動は続けているのですが、当時のボスである末松先生がポストを移されたことを機に、私も2015年から名古屋大学経済研究科でアイカ工業株式会社からの寄附講座における准教授を務めることになりました。

こうして医学の道を離れ経済分野に異動することになりましたが、これが私にとっては有意義なことでした。医療介護に関する産学連携の話も含めた経済的分析をとことんやるのが目的の一つである研究室で今までの知見も活かせたうえ、医療における個人情報保護法に関する議論をするうえで、データの取り扱いに必要なITやシステムに関する知識と、経済や統計などにおけるデータを具体的に取り扱うデータサイエンティストとしての知識、両方の勉強ができました。

2年後、寄附講座は目標を達成したとのことで早期閉鎖しましたが、経済学研究科には引き続き所属は残しており、他に国立国際医療研究センターと慶應義塾大学医学部精神科に所属することになりました。現在はそちらの３箇所と、京都大学の研究室で基礎研究にも関わっている状況です。

Q:藤田先生の、当面の目標は何でしょうか。

多種多様な研究分野に関わっていますが、そのなかで、自治体や国と提携して社会が抱える大きな課題である認知症対策を行うものがいくつかあります。認知症患者の見守りの際等、患者のプライベート領域に過剰に介入してしまう可能性があると考えられます。患者の人権を守るため、研究・実践と患者のプライバシーのバランスを取る法律や政策を実現していく必要があるでしょう。

認知症の難しい点は、患者が本当に望んでいることを本人から直接聞けないところです。元々の彼の思考や行動パターンから要望を推測するなど、どうすれば認知症になっても幸せに生きていけるかを考えていきたいです。

また認知症に限らず医療全般、さらに広いヘルスケアにおいては、もはや病院の中だけで解決するのではなく、社会全体が解決しなければいけないところまで来ています。アカデミックな観点から怪しげなものを排除しつつ、民間企業とも提携しながら正しく健康に良いものを残していく。なおかつ、みんなが生きたいように生きていける社会を、できれば日本だけでなく国際的にも、法律・政策の面で実現していくことが私の目標です。

Q:学生や企業に向けて、一言をお願いします。

医学部の学生は医者になるための医学の教育・研修を受けている一方、他分野の教育が十分にされているとは言えません。きちんとした医者になるのが基本ですが、学生の皆さんには狭い領域の医学だけではなく、ヘルスケアを含めた領域まで、幅広い視野を持って勉強してもらい、医者ではない道も考慮しつつ色んなことを考えてほしいと思います。医学部以外の学生に関して言えば、ヘルスケアや医療は縁遠いものだとは思いますが、医者や医学生と話すことによって、決して遠くにある世界ではないことを感じてほしいですね。

また、企業の方々には、医学部との共同研究といえば製薬会社や医療機器メーカーと行なうことが主ですが、それ以外の分野であってもアイディアがあればどんどんお声かけいただきたいと思います。医者も世の中の技術やソリューションを知らずに困っていることもあるので、そのような方たちにも答えを出せるほか、社会と医学が積極的に関わることで新しい商品やサービスが生まれることもあり得ます。

これからも医学における産学連携が活発化されることを願っています。 （了）